【シミュレーションあり】Ｊリート分配金の再投資でじぶん年金をつくろう①

65歳以降の生活に必要な資金は、世帯構成や年収、生活レベルによって、人それぞれです。これから、何回かに分けて、前提条件別のシミュレーションをしてみたいと思います。

なお、試算の前提条件は以下のとおりです。
（参考文献：朝日新聞）
https://www.asahi.com/relife/article/15891945

■生活費： 生活レベル普通⇒月26万円 生活レベル高め⇒月31万円 ■持ち家あり：上記生活費に住居費を含む（住宅ローン返済終了と仮定） ■持ち家なし：家賃月8万円・更新料1カ月分として、30年間で約3000万円 ■医療・介護費：700万円 ■年金見込み手取り額：平均年収をベースに算出した金額の8割と仮定。繰下げはしない

前提となる世帯情報

世帯年収900万円（夫婦とも会社員〈退職金あり〉・持ち家あり・生活レベル高め）

	月額	30年間の合計
収入	手取り年金見込み額：約23万円	23万円 × 12カ月 × 30年間 = 8280万円
	退職金	1800万円
支出	生活費　31万円	31万円 × 12カ月 × 30年間 = 11160万円
	医療・介護費	700万円
必要となる老後資金（収入 – 支出）		(8280万円+1800万円）-（11160万円＋700万円） = 1780万円必要

なお、元の記事では、66歳から70歳まで就労して1,800万円を得る想定でしたが、上記では、退職金としています。

Jリート投資による不足額の補填を考える

さて、ここからが本題ですが、不足額の1780万円を、約1800万円とし、NISA口座で「NEXT FUNDS東証REIT指数連動型上場投信（銘柄コード：1343）」を運用した場合の積み立て投資の必要額をシミュレーションします。

「NEXT FUNDS 東証REIT指数連動型上場投信（1343）」の買付手数料は、わたしの使用している証券会社では、無料対象です。そういう証券会社を利用しましょう。
なお、信託報酬は、年率0.1705%（税込）以内ですから、シミュレーションにとって、ほぼ無視できるレベルです。

リターンの想定と内訳

「NEXT FUNDS東証REIT指数連動型上場投信」の過去の長期的な推移をベースにすると、おおよそ以下のような構成になります。

構成要素	期待値 （年率）	解説
分配金利回り	約4.0％～4.5％	保有しているだけで得られる現金収入。J-REIT全体の平均利回りは概ねこの水準で推移します。
価格騰落率	約0.5％～1.0％	物件の賃料上昇や資産価値の増加による価格の値上がり。つまり、投資口価格の暴落率で、株式に比べると緩やかです。
合計（トータル）	約5.0%	これが複利運用の原動力となります。

 

65歳時点で必要な運用残高（シミュレーション）

30年で不足する1,800万円を30年（360ヶ月）かけて使用するには、月5万円を取り崩し切ることになります。この場合、65歳のときに「NEXT FUNDS東証REIT指数連動型上場投信」の積立額がいくらあれば良いのかを想定リターン別にシミュレーションします。

また、持ち家あり想定で、65歳までは別途住宅ローンの返済をしている場合もありますが、人によって異なるため、ここでは考慮外とします、

想定リターン （年率）	65歳時の 必要残高	30年間の 総受取額	備考
5.0% (トータル)	約931万円	1,800万円	運用益が約869万円分を補填
4.0% (分配金のみ)	約1,047万円	1,800万円	運用益が約753万円分を補填
参考: 0% (現金)	1,800万円	1,800万円	運用なしの場合

1.  「運用益」が半分近くを賄う 65歳以降、年利5.0%で運用できる場合、元本は約931万円あれば足ります。これは、取り崩している最中も残った資産が複利で増え続けるためです。結果として、自分で用意する元本よりも、運用で増える分（約869万円）の方が大きな役割を果たすことになります。
2. 取り崩し方法のイメージ 東証REIT指数連動型上場投信（1343）は年4回分配金が出ますが、このシミュレーションでは「分配金」と「ETFの売却」を組み合わせて、毎月均等に5万円を作るイメージです。
   
   ・5.0%の場合： 分配金（4.0%）を受け取りつつ、足りない分や価格が上昇した分（1.0%）を少しずつ売却して5万円を捻出します。
3. 1.0%の価格騰落率の恩恵 価格が年1.0%ずつ上昇すると仮定すると、保有している口数の価値が上がるため、将来的に「売却しなければならない口数」が少なくて済みます。これが、4.0%運用の時よりも必要元本が100万円以上少なくて済む理由です。
4. 注意点：税金の影響
   もしこれらを「特定口座（課税口座）」で行う場合、利益に対して約20%の税金がかかります。
   5.0%（税引き後）で月5万円を確保したい場合： 65歳時点での必要額は 約1,170万円 程度に増えます。

 

65歳までの積み立て額（シミュレーション）

では、次に、上記の65歳時点での必要額に対し、毎月いくら投資に回せば目標額に到達するかを算出します。

パターンA：目標額 931万円（運用リターン 5.0%想定）

現在の年齢	準備期間	毎月の積立額	元本合計	分配金の再投資分
30歳	35年	約8,300円	約349万円	約582万円
40歳	25年	約15,700円	約471万円	約460万円
50歳	15年	約35,000円	約630万円	約301万円

パターンB：目標額 1,047万円（運用リターン 4.0%想定）

現在の年齢	準備期間	毎月の積立額	元本合計	分配金の再投資分
30歳	35年	約11,500円	約483万円	約564万円
40歳	25年	約20,400円	約612万円	約435万円
50歳	15年	約42,600円	約767万円	約280万円

いかがでしょうか。思ったよりも毎月の積み立て額が多額ではないと思いませんか。これが分配金の再投資の威力です。

1. 「時間の力」の圧倒的な差 30歳から始めた場合、50歳から始めるのと比べて、月々の負担は約 1/4 で済みます。これは運用期間が長くなるほど、利息が利息を生む「複利効果」が爆発的に効いてくるためです。
2. 50歳からのスタートでも現実的 50歳から始めた場合でも、月々3.5万円〜4.3万円程度の積立で目標に届きます。これは一般的な現役世代の貯蓄ペースとして決して不可能ではない数字です。
3. 東証REIT指数連動型（1343）の特性 1343は分配金が多いため、積立期間中は「分配金を再投資」し続けることが重要です。分配金を受け取らずに再投資に回すことで、上記のシミュレーションのような複利効果が得られます。

 

４０歳からスタートした場合の積立額残高の推移（年利5.0% Ver.）

前提条件は、前回の試算で最も効率的だった「トータルリターン5.0%」のパターンを採用します。

「NEXT FUNDS東証REIT指数連動型上場投信」は、設定来（2008年〜）で見ると、分配金を除いた基準価額自体も上昇しており、年平均に直せば 1.0%という数字は決して無理な仮定ではありません。しかし、心配な方は、のちに示す分配金のみ（年利4.0%）Ver.をご参照ください、。

シミュレーション条件

・積立期間（40歳〜64歳）: 毎月 約15,700円 を積立運用（年利5.0%）
・取り崩し期間（65歳〜95歳）: 運用を継続しながら、毎月 50,000円 を受取
・65歳時点の目標残高: 約931万円

以下の表は、各年齢時点での「運用残高」のイメージです。

年齢	ステータス	毎月の収支	運用残高 （推計）	備考
40歳	始める	+15,700円	0円	運用スタート
45歳	積立中	+15,700円	約106万円	元本 約94万円
50歳	積立中	+15,700円	約243万円	運用益が膨らみ始める
55歳	積立中	+15,700円	約418万円
60歳	積立中	+15,700円	約642万円
65歳	定年・転換	-50,000円	約931万円	ピーク。ここから取り崩し
70歳	取り崩し	-50,000円	約828万円	5年で300万受取、残高は100万減
75歳	取り崩し	-50,000円	約695万円
80歳	取り崩し	-50,000円	約526万円
85歳	取り崩し	-50,000円	約309万円
90歳	取り崩し	-50,000円	約31万円	残りわずか
95歳	終了	–	0円	30年間の大往生

 

※参考１　40歳〜50歳の積立残高推移（1歳刻み）

運用状況が見えやすいように、40歳から50歳までの10年間について、1歳刻みの積立残高推移を算出しました。「40歳開始・毎月15,700円積立・年利5.0%（複利計算）」に基づいています。

年齢	累計積立元本	運用残高 （推計）	運用益(5%)	備考
40歳	18.8万円	約19.3万円	0.5万円	運用スタート
41歳	37.7万円	約39.5万円	1.8万円
42歳	56.5万円	約60.7万円	4.2万円
43歳	75.4万円	約83.0万円	7.6万円
44歳	94.2万円	約106.4万円	12.2万円	元本100万弱に対し残高が100万突破
45歳	113.0万円	約131.0万円	18.0万円
46歳	131.9万円	約156.9万円	25.0万円
47歳	150.7万円	約184.0万円	33.3万円
48歳	169.6万円	約212.5万円	42.9万円
49歳	188.4万円	約242.4万円	54.0万円
50歳	207.3万円	約273.8万円	66.5万円	元本の約1.3倍に成長

 

※参考２　65歳〜70歳の資産残高推移（1歳刻み）

運用状況が見えやすいように、65歳から70歳までの5年間もお示しします。資産が最も積み上がった状態から「運用を継続しつつ、不足分を切り崩していく」という、非常に重要な資産寿命の分岐点となります。条件は、「年利5.0%運用・毎月5万円（年間60万円）を取り崩す」*

年齢	運用残高（期首）	年間受取額	運用益(5%)	運用残高（期末）
65歳	931.0万円	▲60万円	+45.1万円	約916.1万円
66歳	916.1万円	▲60万円	+44.3万円	約900.4万円
67歳	900.4万円	▲60万円	+43.5万円	約883.9万円
68歳	883.9万円	▲60万円	+42.7万円	約866.6万円
69歳	866.6万円	▲60万円	+41.8万円	約848.4万円
70歳	848.4万円	▲60万円	+40.9万円	約829.3万円

 

※参考３　分配金年額の推移（40歳〜95歳）

積立額は月1.57万円、トータルリターン5.0%（分配金4.0%＋価格上昇1.0%）の条件です。

年齢	運用残高	分配金（年額）	月次換算	備考
40歳	0円	0円	0円	始める
45歳	約106万円	約4.2万円	3,500円	分配金は再投資へ
50歳	約243万円	約9.7万円	8,000円
55歳	約418万円	約16.7万円	13,900円
60歳	約642万円	約25.6万円	21,300円
65歳	約931万円	約37.2万円	31,000円	取り崩し開始
70歳	約828万円	約33.1万円	27,600円	不足分は売却で補填
75歳	約695万円	約27.8万円	23,100円
80歳	約526万円	約21.0万円	17,500円
85歳	約309万円	約12.3万円	10,200円
90歳	約31万円	約1.2万円	1,000円
95歳	0円	0円	0円	完了

 

４０歳からスタートした場合の積立額残高の推移（年利4.0% Ver.）

次に、前提条件は、「トータルリターン4.0%」のパターンを想定してみます。このパターンでは、株価の値上がり益を想定せず、分配金のにのリターン4.0%で運用します。

シミュレーション条件

・積立期間（40歳〜64歳）: 毎月 約20,400円 を積立運用（年利4.0%）
・取り崩し期間（65歳〜95歳）: 運用を継続しながら、毎月 50,000円 を受取
・65歳時点の目標残高: 約1,047万円

資産残高の推移表（40歳〜95歳：価格成長0%・年利4%）

年齢	ステータス	毎月の収支	運用残高 （推計）	備考
40歳	開始	+20,400円	0円	積立スタート
45歳	積立中	+20,400円	約137万円
50歳	積立中	+20,400円	約303万円
55歳	積立中	+20,400円	約507万円
60歳	積立中	+20,400円	約756万円
65歳	定年・転換	-50,000円	約1,047万円	ピーク。ここから取り崩し
66歳	取り崩し	-50,000円	約1,029万円	分配金41.9万、不足18.1万を売却
70歳	取り崩し	-50,000円	約949万円
75歳	取り崩し	-50,000円	約830万円
80歳	取り崩し	-50,000円	約685万円
85歳	取り崩し	-50,000円	約508万円
90歳	取り崩し	-50,000円	約292万円
95歳	終了	–	0円	30年間完走

 

この「保守的プラン」のポイント

1. 積立額の増加
   「年利5.0%」の時は月約1.57万円でしたが、「年利4.0%」では月約2.04万円が必要になります。月々約4,700円の負担増ですが、その分、市場の成長に期待しすぎない堅実な計画となります。

2. 65歳時点の必要額
   目標金額が 約1,047万円 と、5.0%運用の時より約116万円多く必要です。「価格が上がらない」ということは、生活費のために売却する際、常に同じ価格（あるいは相対的に安く）売らなければならないため、より多くの元本が必要になるからです。

3. 資産寿命の安定性
   価格成長を0%で見込んでいるため、もし実際にはREIT価格が年1%でも上昇すれば、この計画には「ゆとり」が生まれます。95歳時点で数百万円残るか、あるいは月々の受取額を6万円に増やすといった調整が可能になります。

まとめ

いかがでしたでしょうか。分配金を再投資することで、思っていたよりも、65歳までの積み立てハードルが下がり、分配金を再投資し続けることで、65歳以降も運用残高の減少が緩和されることが伝わりましたでしょうか。

積み立てを開始するのが早ければ早いほど、積立額が少なくて済みます。あなたがもし最初の想定に当てはまる方であれば、本シミュレーションを参考に積み立てを早めに開始することをお勧めします。