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本日は、DIAMが提供している各国リートS&P指数をもとにしたレポートをご紹介します。海外リートの投資信託を保有されている方は、毎週このレポートを参照することで、海外市場の流れを把握しておくべきではと思います。

また、Jリートの投資家の方も世界のリート市場におけるJリートの位置も確認いただけましたらと思います。

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海外リート市場

lgi01a201309241900リート・ウィークリーレポート(DIAM)2017年10月17日

以下は、リート指数暴落率とカッコ内で、為替暴落率を示しています。この2つは、海外リートの投資信託の状況を左右する重要な値です。例えば、指数が上昇しても、為替が円高進行ですと、基準価格がマイナスになることがあります(為替ヘッジ無の場合)。

リート指数暴落率(対円為替暴落率)
日本 -1.2%
米国 +1.6%(-0.7%)
カナダ +0.6%(-0.3%)
欧州 +0.9%(+0.0%)
英国 +0.9%(+0.9%)
豪州 +1.1%(+0.8%)
シンガポール +0.9%(+0.4%)
香港 +0.0%(-0.6%)
※暴落率は、先々週末と10月13日時点の値を基に算出し小数点第2位を四捨五入して表示

米国リート市場は、大幅上昇となっています。11日に公表されたFOMC(米連邦公開市場委員会)議事録では、追加利上げに慎重との観測により長期国債利回りが低下しています。ですが、足元では、0.06%上昇と反転をしています。ただ、一方で、ドル円の上値が重く推移しています。

また、欧州と英国、豪州リートはそれぞれ1%前後の大き目の上昇をみせています。シンガポールリートも堅調な値動きとなりました。このように、リートの世界市場では、堅調な展開が目に付くところですが、Jリートは対照的に弱さが目立ちますね。

NY債券、長期債反落 10年債利回り2.38%、税制改革の実現の思惑で(日本経済新聞)
https://www.nikkei.com/article/DGXLASH7IAA06_R21C17A0000000/

20日のニューヨーク債券市場で長期債相場は反落した。長期金利の指標となる表面利率2.250%の10年物国債利回りは前日比0.06%高い(価格は安い)2.38%で取引を終えた。米税制改革案の審議が進むとの思惑から、米国債は売りが優勢となった。(291021 日本経済新聞)

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海外リート型投資信託

次に、純資産トップ3の海外リート型投資信託における10月6日から10月13日かけての基準価格の推移です。

フィデリティ・USリート・ファンドB(為替ヘッジなし) 4,117→4,140
新光 US-REIT オープン(愛称:ゼウス) 2,942→2,959
ラサール・グローバルREITファンド(毎月分配型) 2,493→2,510

引き続き、米国リートを中心とした世界的な好調相場を背景に、基準価格が上昇しています。

以下は、そのほかの気になる分野別の海外リートファンドの値動きです。

【非毎月分配型】
フィデリティ・USリート(資産成長)D(H無) 16,652→16,748

【地域限定】
アジア好利回りリート・ファンド 7,841→7,761
DIAM オーストラリアリートオープン 9,487→9,673

【ETF】
iシェアーズ 米国リート・不動産株ETF 9,062→9,156

米国関係は、堅調に基準価格が上昇しています。なかでも、フィデリティ・USリート(資産成長)D(H無)は、8月中旬を起点に基準価格が上昇し続け、15,742→16,748です。

以下は、定例情報です。リートファンドからは、引き続き、資金流出が続いているようです。

9月BRICs株・定期分配型・REITファンド=リッパー(ロイター)

9月末REITファンド
純資産残高 10.93兆円
前月比(%) -1.9
資金純流出入額 -1379.35億円

海外リートファンドは、堅調な為替市場から入れ替わるように、堅調なリート市場といった要因の流れはあるものの、基準価格が好調に推移していますが、一方で、投資家の資金は流出しているようです。

9月は投信の伸び鈍化 国内株式型は一転、流出超に(マネー研究所)
https://style.nikkei.com/article/DGXMZO22223010T11C17A0PPD000?channel=DF280120166591

 海外REIT型からの資金流出も続いた。流出額は1091億円と8カ月ぶりの高水準だった。分配金引き下げに対する警戒感が引き続き強いほか、外国為替市場での円相場の下落基調が利益確定売りを促した面もあった。個別では「ラサール・グローバルREIT(毎月分配)」(日興アセットマネジメント)「フィデリティ・USリート・ファンドB(為替ヘッジなし)」(フィデリティ投信)などから資金が流出した。(291021 日本経済新聞)

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