Real Estate Investment Trust
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週末の東証リート指数は、日経平均の反発とともに日中を通して右肩上がりの相場となりました。前日比+35.52。

全体としては、上昇銘柄45、下落銘柄1、変わらず3となりました。

個別銘柄では、+6.59%の異常な上昇となったプレミア投資法人(8956)を筆頭にやジャパン・ホテル・リート投資法人(8985)の+3.78%など、3%、2%の上昇をみせる銘柄が散見されています。

国債先物は反落で引け、長期金利0.350%に上昇(ロイター) http://jp.reuters.com/article/marketsNews/idJPL3N0U327T20141219

現物市場は総じて閑散。飛び石連休の谷間で、積極的な取引が手控えられた。ただ、売り物が少ない中、中短期ゾーンに小口の買いを観測。2年利付国債利回りは前日比2.5bp低い─0.040%と前日の過去最低(─0.020%)を更新した。既発5年115回債(償還2018年9月20日)は前日比0.005%低い─0.010%で出合いを付けており、マイナス金利は残存年限で4年近くまで波及している。10年最長期国債利回り(長期金利)は同0.5bp高い0.350%に上昇。(2014.12.19 ロイター)

※日々のリート指数などはサイドバーのDay Reit(ツイッター)をご覧下さい。→

※週や月間ベースなど指標は、上段メニュー「主要指数&指標」をご覧ください。

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さて、東証リート指数の今週末終値は、1866.42となりました。先週末終値が1864.47でしたから、2ポイントほどの上昇となりました。

今週の最安値は、木曜場中につけた1827.37、最高値は、週初場中につけた1871.59でした。木曜日に週の安値をつけておきながら、週末で一気に盛り返しています。

以下は、先週末から今週末にかけての種別ごとの指数の推移です。左から先々週末終値、先週末終値、今週末終値です。

オフィス 1780.36(0.9%)→1791.76(0.6%)→1792.64(0%)
商業物流 2436.72(1.1%)→2439.06(0%)→2433.83(△0.2%)
住宅   2545.80(3.4%)→2598.26(2%)→2624.57(1%
全体   1852.26(1.3%)→1864.47(0.6%)→1866.42(0.1%)

不動産株 1654.61(0%)→1588.56(△3.9%)→1609.14(1.2%)

東証リート指数は、住宅系指数の強い動きが続いています。ここまで住宅系一辺倒で強い動きが続いたのは、リーマン以降、覚えがありませんです。上昇幅が小さくなってきてはおりますが、2014-11-10(月)からずっと週ベースで、上げ続けており、種別でも最強のパフォーマンスです。

Jリートと10年国債との利回り差の推移です。10年国債の利回りが大きく低下していますので、スプレッドが拡大しています。

2014年12月19日時点    先週  今週
リート予想分配金利回り  3.07%→3.07%
国債10年物最長期利回り  0.395%→0.35%
スプレッド        2.675%→2.72%

来週のJリートに関する主なスケジュールですが、12月22日(月)米中古住宅販売件数(前月比)-12月、23日(火)米新築住宅販売件数(前月比)-11月。

さて、先週はFOMCと日銀会合が開催されましたが、FOMCは以下のとおり、日銀会合は現状維持でした。

米国株、ダウ421ドル高 3年ぶり上昇幅、FOMC好感した買い続く(日経新聞)
http://www.nikkei.com/markets/kaigai/summary.aspx?g=DGXLASB7IAA05_19122014000000

18日の米株式相場は急伸した。ダウ工業株30種平均は大幅続伸し、前日比421ドル28セント(2.4%)高の1万7778ドル15セントで終えた。ダウ平均の上昇幅は2011年11月30日以来およそ3年ぶりの大きさだった。前日までの米連邦公開市場委員会(FOMC)の声明などを好感した買いが続いた。(2014.12.19 日経新聞)

来週は、株式市場の堅調な値動きが予想されています。日経新聞が18000円への戻りを試すと言われておりますが、その通りの展開となれば、Jリートもついていかない理由はないものと思われます。また、住宅系リートが牽引する相場がずっと続いていますが、このあたり、ほかの種別との主役交代がそろそろあるのかないのか、注目していきたいところであります。

マンション成約賃料に地域差、アットホームと三井住友トラスト基礎研(三井住友トラスト基礎研)
http://www.smtri.jp/market/mansion.html

2014年第3四半期(7月~9月)における主要都市のマンション成約賃料インデックスは、大阪広域、埼玉東南部、京都市、福岡市では上昇した一方、東京都下、仙台市、千葉西部、名古屋市では下落した。地域差が見られている。(2014.12.19 三井住友トラスト基礎研)

それでは、リート投資家の皆さま、今週もおつかれさまでした。

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